左メニューの「データ連携」をクリックして、「新規登録」をクリックします。
銀行口座の登録
インターネットバンキングの契約がある銀行口座のみが、マネーフォワードクラウド確定申告に登録することができます。銀行口座を登録することで、その口座の入出金取引がマネーフォワードクラウド確定申告に自動で取り込まれる仕様になっています。
個人事業者は、事業用口座を登録することになります。事業専用口座がない場合は、売上や仕入、経費支払いのある（事業主名義の）口座を登録します。法人の場合は、法人名義の口座を登録します。法人で個人名義の口座を登録しないようにしてください。
三菱UFJ銀行の口座を登録する例を解説します。
銀行タブを選択（青色に反転します）します。【個人 三菱UFJ銀行】をクリックします。
「三菱UFJ銀行と連携する」をクリックして、連携作業を進めます。
左メニューの「ホーム」をクリックします。正しく登録が完了すると、ホーム画面に登録された口座が表示されます。
登録した口座は、自動的に補助科目が作成されます。今回は、銀行口座を登録したので普通預金の補助科目に「三菱UFJ銀行」が作成されます。
新たに口座を登録した場合の補助科目の作成は、その口座の取引を登録した後に作成されます。口座を登録しただけでは、補助科目は作成されませんので、ホーム画面から取引を登録してください。補助科目は、以下の画面で確認することができます。
左メニューの「会計帳簿」→「残高試算表」をクリックします。
貸借対照表タブをクリックして、「補助科目をすべて開く」をクリックします。普通預金の補助科目に三菱UFJ銀行が作成されていることが分かります。
または、左メニューの「各種設定」→「勘定科目」をクリックします。勘定科目の設定画面でも、補助科目が作成されたことを確認できます。
クレジットカードの登録
次に、クレジットカードを登録します。マネーフォワードクラウド確定申告にクレジットカードを登録すると、その利用明細が自動で取り込まれます。個人名義のクレジットカードを登録すると、プライベートの利用も混在して取り込まれる場合があります。その場合は、「事業主貸」の科目を使います。
法人の場合は、できるだけ法人名義のクレジットカードを作成するようにしてください。法人で個人名義のクレジットカードを登録した場合、プライベートの利用があれば「役員借入金」の科目を使います。個人事業、法人いずれも、プライベートの利用の取引を「対象外」として処理しないようにしてください。「対象外」として処理すると未払金の残高が合わなくなります。
「カード」タブを選択（青色に反転します）します。登録するクレジットカードの名称を探して登録します。
登録完了後、左メニューの「ホーム」をクリックします。ホーム画面に、登録された「クレジットカード」が表示されます。今回は、DCカードを登録しました。
電子マネー･プリペイド
事業経費の支払いに電子マネーを利用している場合は、その電子マネーを登録します。例えば、移動の電車賃に「ICOCA」を利用している場合は、このカテゴリーにある「ICOCA」を登録します。その他、「モバイルSuica」「楽天Edy」「WAON」などが代表的な電子マネーです。
マネーフォワードクラウド確定申告に登録する電子マネーでは、なるべくプライベートの利用はしないようにします。事業経費とプライベート利用の全てが取り込まれるので、プライベート利用分の登録作業という無駄は作業が発生することになります。プライベート利用の取引は、クレジットカードと同様、個人事業者は「事業主貸」を、法人は「役員借入金」の科目を使います。プライベートの利用の取引で、「対象外」をクリックしないようにしてください。
登録完了後、左メニューの「ホーム」をクリックします。ホーム画面に、登録された「電子マネー」が表示されます。
通販
事業で利用する消耗品（文具、コピー用紙、インク等）などをAmazon、楽天市場、Yahoo！ショッピングなどで購入している場合は、その通販アカウントを登録します。
令和６年１月１ 日以降、電子帳簿保存法の電子取引に該当する場合は、その電子取引データの保存が義務付けられました。Amazon、楽天市場、Yahoo！ショッピングで何かを購入する場合、その取引は「電子取引」に該当します。それら領収書や請求書の電子データを保存する必要があります。
マネーフォワードクラウド確定申告では、「証憑自動取得対応」となっている通販サイトを登録すると、自動で領収書や請求書がマネーフォワードクラウドのクラウドBoxに保存されます。非常に便利な機能ですので。これらの通販サイトを利用してる場合は、その口座を登録することをおすすめします。
「証憑自動取得対応」となった取引の電子取引データ（領収書、請求書）を確認するには、左メニューの「他サービス」→「クラウドBox」をクリックします。
新しいブラウザタブが開き、マネーフォワードクラウドBoxが表示されます。一番、右端の「詳細」ボタンをクリックすると、電子取引データ（領収書、請求書）がプレビューされます。
サービス連携･ビジネス
サービス連携・ビジネスは、理由は省略しますが、あえて登録する必要はないカテゴリです。少し理由を書くならば、例えば「ビジネス」カテゴリの「Amazon.co.jp (出品者アカウント)」は、マネーフォワードクラウド確定申告を利用する個人事業者＝Amazonの出品者の場合、「Amazon.co.jp (出品者アカウント)」を登録すると、売上データがAmazonからマネーフォワードクラウド確定申告に取り込まれます。取り込まれるのでいいのでは？と思う方もおられるかもしれませんが、一方で、Amazonから売上金が事業用口座に入金されるときに、その取引がマネーフォワードクラウド確定申告に取り込まれます。
つまり、マネーフォワードクラウド確定申告では、①売上データがAmazonからマネーフォワードクラウド確定申告に取り込まれるという取引と、②Amazonから売上金が事業用口座に入金されるという同じ取引が重複して存在することになります。これを会計上処理するのは、非常に面倒で不要な会計処理を要求されることになるのです。
そもそも、①売上データがAmazonからマネーフォワードクラウド確定申告に取り込まれまれる取引は、帳簿にあげる必要はなく（つまり、マネーフォワードクラウド上で処理する必要はなく）、帳簿とは別で、例えばAmazonからCSV形式でダウンロードして保存するなど、補助簿として取り扱うべき性質のものなのです。
サービス連携・ビジネスは、なるべく登録しないことをおすすめします。
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